不妊治療にまつわるあれこれ
こんにちは。
今回の大型台風、ようやく温帯低気圧に変わったとのことですが、局地的豪雨などへの警戒は未だ解けないようです。
天候の急激な変化には十分注意を払って下さい。
さて、ここしばらくの不妊治療に関するニュースを拾ってみました。
まずは日経新聞7月8日の記事より
不妊治療、流産しにくく 阪大など受精卵の検査法開発
不妊治療で精子と卵子を体外で受精させる際に、流産しにくい受精卵を選び出す検査法の開発が相次いでいる。大阪大学は受精卵が分裂する様子を動画で観察し、染色体異常の有無を見分ける。山形大学は受精卵を培養する際の酸素消費量から見極める。いずれも日本産科婦人科学会の承認を得てヒトの受精卵を観察し、新手法が役立つ可能性を確かめた。妊娠率が高まれば患者の負担も減る。
（以下省略）
「体外で受精させる際に、流産しにくい受精卵を選び出す検査法の開発が相次いでいる」とあります。今回のこの記事だけではないのですね！早く一般に普及して欲しいものです！
次は日本新聞7月11日の記事より
男性不妊治療の助成検討 富山市が来年度制度創設へ
富山市は、男性を対象にした不妊治療の助成制度を２０１５年度に創設するための検討に入った。
（以下略）
そういえば、なぜこの視点は置き去りにされていたのかと、不思議な位です。男性側にも原因のある不妊がほぼ半数に上るのですから、これは今後、広がりを見せる動きなのではないでしょうか。
最後に読売新聞ONLINEの「大手小町」の7月8日の記事
不妊治療と仕事 負担重く
上司に相談しづらく離職も
晩婚、晩産化などを背景に、希望しても妊娠できないカップルが増えている。仕事をしながら不妊治療を受ける女性は増加しているが、治療と仕事の「両立」は心身共に負担だ。上司らに相談しづらく、離職する人もいる。
(中略）
理解や知識 不十分
不妊治療経験者らで組織するＮＰＯ法人「Ｆｉｎｅ」（東京）が昨年、治療経験者約２０００人から回答を得た調査では、「治療により仕事や予定に支障をきたした」ことのある人は８７％で、「仕事の調整に苦心している」といった声が目立った。また、「職場で治療のことを誰にも話していない」と答えた人は２５％。
「治療のため仕事の調整を上司に頼んだが、退職勧告された」（３９歳）という声も寄せられた。
「仕事をしながら不妊治療を受ける女性は増えている。治療期間が長期に及ぶ場合もあり、上司に告げず、治療を続けるのは難しい。だが、不妊治療に対する企業の理解はまだ不十分で、打ち明けにくい」と同法人理事長の松本亜樹子さん。「仕事と治療の両立に苦しむ女性が多く存在することを企業には知ってもらいたい」と話す。
不妊治療を受けるカップルは増えている。国立社会保障・人口問題研究所の出生動向基本調査（２０１０年）によると、「不妊の検査や治療を受けたことがある（治療中を含む）」と回答した夫婦は１６・４％で、約６組に１組にのぼった。０２年は１２・７％だった。
増える企業支援
不妊治療中の社員を支援する企業は増えている。清水建設は、治療中の社員とその配偶者の経済的負担を軽減するため、無利子貸付金制度（上限１００万円）を設けている。パナソニックでは、治療のため通算１年までの長期休業が可能な「チャイルドプラン休業制度」がある。
厚生労働省では今年２月、働きながら治療を続ける社員への理解を求め、事業主向けに小冊子「従業員が希望する妊娠・出産を実現するために」を初めて作り、約５万部を発行した。
小冊子では不妊治療の基礎知識のほか、社員が通院しやすいよう、有給休暇を時間単位で取得できるよう工夫するなど、使い勝手のいい制度設計を紹介。プライバシー保護の重要性にも触れた。
長い不妊治療の末弊社にご来社頂いたクライアント様の中には、治療のためにお仕事をお辞めになったという方は少なくありません。理解の促進、企業支援の拡充、厚労省の啓蒙活動の奏功を望みます。
弊社メディブリッジでは卵子提供プログラム、代理出産プログラムを提供しています。
どちらもご夫妻でのご来社から始まり、プログラムの進行にはそれなりのお時間がかかります。
ご負担が少なくないにも関わらず、それでもお子様を授かりたいとの強い思いで弊社にお越し頂いた方々に寄り添って参りたいと思います。
