不妊治療と仕事の両立
おはようございます！
３月というのに、風が冷たい日が続いていますね。
本格的な春は、もう少し先になりそうです。
弊社のブログを読んでくださっている方の中には、不妊治療を長年続けておられる方も少なくありません。
そのような不妊患者の方々から良く聞くのは、不妊治療を続けることによる、経済的な負担、時間的な負担、精神的な負担の大きさです。
体外受精は排卵周期に合わせて治療を行わなければいけないものですが、毎回の周期に通院の時間を確保するのは容易ではありません。まして、仕事を持つ女性にとっては、仕事とのやりくりはとても大変なものです。治療のための通院時間を確保するために仕事を辞める方も少なくありません。
また、人気のある不妊治療病院に遠方から通う方もいます。このような場合には、不妊治療の費用だけでなく、交通費、宿泊費と行った費用の負担も患者の肩に重くのしかかります。
不妊治療患者の多くは、時間的な制約にストレスを感じながらも、高額な治療費を捻出するために仕事を辞めることができない、というジレンマに陥っています。ただでさえストレスの多い不妊治療に、さらにストレスが加わってしまうわけです。
こういった状況に答えるべく、「不妊治療休暇」を設ける企業、自治体も増えてきました。幾つかをご紹介します。
●パナソニック電工
通算で１カ月～３６５日まで休職（無給）できる「不妊治療による休職」制度を０６年に導入。医師の診断書が必要。
●日産自動車
年ごとに有給５日、無給７日の計１２日の特別休暇を取れる制度を０８年に導入。本人の申告があれば、診断書は必要がない。
●キリンビール
年ごとに有給５日、無給５日の計１０日間の特別休暇を取れる制度を０９年に導入。本人の申告があれば、診断書は必要がない。
●熊本市
１回の申請で、最大６カ月休職（無給）できる特別休暇制度を０８年に導入。複数回、申請することもできる。医師の診断書が必要。
近年日本では、晩婚化、少子化が問題視され、その対策の必要性が叫ばれる一方で、子どもを授かりたいと願う夫婦にとっての支援はまだまだ不足しています。
上記のような不妊治療支援を導入する企業、支援がもっと増えれば、多くの夫婦が不妊治療から受けなければいけないストレスが多少なりとも減るでしょう。
私たちメディブリッジは、インドでの代理出産、韓国での卵子提供をご提供しておりますが、弊社にご相談に来られる方からは、不妊治療の大変さ、不妊治療患者が置かれている立場について、多くの意見を頂戴します。
このブログを通して、日本の不妊治療患者が置かれている状況をお伝えし、少しでも子どもを望む夫婦のお力になれれば、と願っております。
