みなさんこんにちは。以前このブログ（http://blog.livedoor.jp/medibridges/archives/5532804.html）でも取り上げたことのあるヒトパピローマウイルス（HPV）について、最近すこし議論が高まっているように見受けられます。

事のきっかけとなったのは、鹿児島市内で2019年10月18日に行われた、れいわ新選組代表の山本太郎氏街頭演説の質疑応答だったそうです。

質疑応答では、山本氏は有効性が低くて必要がないご自身の見解を説明されたようですが、この質疑応答の動画をSNSで話題になり、専門家の間で疑問や批判の声も上がったそうです。

少しおさらいしましょう。ヒトヒトパピローマウイルス（HPV）とは性交渉によって感染するウイルスです。ウイルスに感染しても、そのウイルスのほとんどは死滅しますが、一部が残り前癌病変と呼ばれる状態になるそうです。

この前癌病変も消滅するものとそうでないものがあり、残ってしまったものの一部が悪化すると癌化するそうです。

子宮頸がん、膣がん、外陰がん、肛門がん、陰茎がん、咽頭がんなどに関与するようですが、子宮頸がんに関しては、その96％がHPVに起因しているそうです。

ただ、この子宮頸がんはワクチンを接種することでは60～70％程予防でき、このワクチンは子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）と呼ばれています。

この取り扱いが議論になっています。

つまり、国は過去に定期接種を積極的に勧奨していましたが、宮頸がんワクチンは、他のワクチンに比べ接種後に重篤となる割合が高く、勧奨は中止されています。

先般の国立がん研究センター等の統計報告によれば、小児・思春期・若年成人（0～39歳）の癌患者の8割弱は女性。要因として20～39歳の女性の子宮頸がん・乳がんの増加があるとされています。

効果はあるがネガティブインパクトも大きいゆえ、国として従前のように積極推奨に戻すとするには少し議論が必要なのでしょう。

国としてではなく、個人として必要性とリスクを勘案して予防接種の要否を判断せねばなりませんね。

HPVワクチンのの費用は公費助成されています。

助成額は助成対象は自治体ごとに異なるようです（https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000fgan-att/2r9852000000fgiv.pdf）。

なお、厚生労働省ではワクチン接種についてQ&Aを提示しています（https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou28/qa_shikyukeigan_vaccine.html）。ぜひご参考にくださいませ。

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