新型出生前診断のゆくえ
こんにちは。
今年は、例年より寒く熱海や偕楽園の梅園や河津桜が見頃になる時期が少し遅い様です。
視覚、嗅覚共に楽しませてくれる梅や桜が待ち遠しいですね。
さて、民間の会社にて新型出生前診断をあっせんするサービスを開始することが発表され、産婦人科学会では賛否両論が巻き起こっています。
血液使う出生前診断、民間が先行開始へ 学会指針発表前
妊婦の血液で胎児にダウン症などの染色体異常があるか判定できる新型の出生前診断について、東京都内の民間会社が、米国での検査をあっせんするサービスを始めると発表した。
この検査は安易な人工中絶につながる心配もあり、日本産科婦人科学会（日産婦）は３月に対象年齢や施設を限定する指針を発表する予定だった。
学会関係者からは指針が骨抜きにされかねない、との声が上がっている。
この会社は昨年９月に設立され、業務内容は「不妊、妊娠、出産に関わる海外検査の提供」という。
担当者によると、グアムやハワイ、米国西海岸の３カ所の医療施設と提携。
妊婦が渡航して採血、米国の検査会社シーケノム社で判定する。
費用は約３５万円で別に渡航費が必要。
「都内のクリニックでも採血できるよう調整中」という。
国内では国立成育医療研究センターや昭和大、大阪大、兵庫医科大など数十カ所の医療機関が、日産婦が３月に指針を完成させるのを待って、シーケノム社に依頼して行う計画だ。
この検査には「命の選別につながる」との批判があり、日産婦は検査対象や実施施設を限定する指針作りを進めている。
昨年１２月に公表された指針案では、
（１）ダウン症や検査結果の意味についてきちんと説明するなど、十分な遺伝カウンセリングができると認定した施設に限って行う
（２）３５歳以上の高齢妊娠や超音波検査で胎児に染色体異常が疑われる妊婦に限る、とした。
国内では、未だ是非が問われている新型出生前診断ですが、3月には具体的な指針を発表する予定とのことです。
民間会社でも都内のクリニックでの採血後に米国で検査を行うことを調整中とのことですが、まだまだ時間がかかりそうですね。
