新型出生前診断、条件緩和へ動き
おはようございます。
今日は23日、ふみの日です。
メールの時代の今だからこそ、手紙がポストに入っていたりすると嬉しいですよね。
毎月来る23日（ふみの日）に誰かのことを思い浮かべて手紙を書いてみてはいかがでしょうか？
さて、母体血中にある胎児由来遺伝子を調べることにより，胎児性別診断、RhD陰性妊婦での胎児のRhD血液型診断、胎児の単一遺伝子病や染色体異常の診断等が可能になった「新型着床前診断」ですが、産婦人科医会はこの度、「新型着床前診断」を行う病院側に対する条件の緩和を求める要望書を提出いたしました。
新型出生前診断、条件緩和求める…産婦人科医会
妊婦の血液で３種類の胎児の染色体異常がわかる新型出生前診断の指針案について、日本産婦人科医会（木下勝之会長）は、実施条件の緩和を求める要望書をまとめた。
日本産科婦人科学会の意見公募（パブリックコメント）に対し、締め切り日の２１日に提出した。
指針案は、妊婦に適切な情報提供を行う遺伝カウンセリングを重視し、産婦人科医と小児科医が常勤し、どちらかが遺伝の専門資格を持つなどの厳しい実施条件を盛り込んだ。
これに対し、要望書は、検査を希望する多くの妊婦に対応するために、「一般診療所や大小の病院も加われる条件にするのが現実的」とした。
一方で、遺伝カウンセリングを行うチームについて、中絶手術を行う母体保護法指定医を加えることを求めた。
「一般診療所や大小の病院も加われる条件」という要望が通れば、もっと新型出生前診断を受けられる施設が増えそうですね。
