新型出生前診断について日産婦の指針案
こんにちは。
今日も空気が冷たく乾燥していますが、寒くて空気が乾燥していると感染症にかかりやすくなるといわれます。
これは粘膜が乾燥して粘液が不足状態となり、ウイルスが侵入しやすくなるためです。
予防するには、加湿器を使うなどして湿度を50％程度に保ち、睡眠や食生活にも気を配るようにしましょう。
さて、最近話題の新型出生前診断について日本産婦人科学会の指針についてのニュースをご紹介します。
妊婦の血液から高精度で胎児の染色体異常が分かる新型出生前診断について、日本産科婦人科学会（日産婦）の検討委員会が作成した指針案の概要が１２日、明らかになった。妊婦が十分な認識を持たずに検査が行われる可能性があることを懸念。「安易な命の選別につながりかねない」などと導入には慎重な姿勢を求めている。
日産婦は１５日に指針案について理事会の承認を得た後公表。カウンセリング態勢などの条件を満たす施設は年内にも開始する。また、一般から広く意見を求める方針。指針案は出生前診断で判明する染色体異常には根本的な治療法がないため、手軽さだけで診断が普及すると、十分な情報のないまま妊婦が判断し、生命の選別につながりかねないことを懸念。「遺伝カウンセリングが適切になされ、妊婦が内容を正しく理解することが重要」とした上で、実施施設については「十分な遺伝カウンセリングが提供できる施設」と限定した。また、検査の対象についても、羊水検査などと同様に、「染色体異常の子どもの妊娠歴がある」「高齢妊娠」と限定している。さらに、一学術団体だけでルールを決めるのは負担が大きいとして、国の関与を求めている。
実施施設の具体的な条件などは１５日の理事会で最終的に決める見通し。日産婦の小西郁生理事長は指針案について「検討委員会では外部の有識者も交えて活発に議論できた。１５日以降広く公表し、意見を求めたい」と話している。
新型出生前診断は、昨年１０月に米国で開始され、海外の複数の遺伝子検査会社が参入。妊婦の血液を調べることで、胎児にダウン症などの染色体異常があるかを調べることができる。
国内では大学病院や公立病院が共同で臨床研究を計画している。国内には出生前診断に関する法的な規制がなく、新型についての日産婦の指針が注目されている。【斎藤広子、五味香織】
