日本における非配偶者間の生殖医療の現状
こんにちは！
梅雨も明けて夏本番かと思いきや、東京はやや肌寒い週末になりそうです。
気温の変化に体調を崩さないよう、皆さんお気を付けくださいね！
さて、最近、新聞等でも非配偶者間の生殖医療について、取り上げられることが増えてきました。
生殖補助医療には、夫婦間の精子と卵子により作製された受精卵を用いる配偶者間の生殖補助医療と、第三者により提供された精子・卵子を用いて行われる非配偶者間の生殖補助医療があります。日本で行われている一般的な不妊治療は、配偶者間（夫婦間）で行われ、人工授精、体外受精等の方法で認知されているものです。
弊社がご案内している卵子提供は、非配偶者間の生殖補助医療に当たります。
弊社のプログラムでは、第三者の卵子ドナーから、ご夫妻に提供された卵子とご主人の精子により受精卵を作製し、奥様の子宮に移植を行います。
非配偶者間の体外受精に関しては、日本ではまだまだ認知度が低く、現在国内では、ごく一部の条件に該当する方以外は、ほぼ行うことができません。
しかし、第三者による卵子提供を受けない限り、子どもを持つことができないご夫妻は、実際には多数おられます。
配偶者間の体外受精で長年国内で治療を受けても妊娠に至らない方や、早発閉経により自己卵子での採卵が困難な方、また、先天的な卵巣機能不全等の理由で採卵が行えない方など、現在の日本での治療では子どもを授かれない方には、海外での治療に頼らざるを得ないのが今の日本の不妊治療の現状です。
弊社では、上記のようなご事情で国内での治療が難しい方々に、ハワイとタイにおける卵子提供プログラムをご案内しております。
国内では、やっと非配偶者間の生殖医療に関しての法整備の必要性が、やっと認識されつつあるような状況ですが、子どもを持つことを望むご夫妻には、法の整備をまっている時間はないのが現実です。
多くのご夫妻は、国内での法整備を待てずに海外での卵子提供を受けるため、タイやハワイでの治療を受けられています。
妊娠・出産は、ゴールではありません。
そのあとに続く、長い子育ての期間を考えると、国内での卵子提供が可能になるのを待っていることはできない、というのが、多くの患者の本音ではないでしょうか？
第三者による卵子提供を含めた、非配偶者間の生殖医療には、倫理的な面からの十分な議論が必要なのは、当然のことです。
しかし、不妊治療にとり組まれているご夫妻が、実際に非配偶者間の生殖医療を日本で受けられるようになるまでには、まだまだ何年もかかるでしょう。
十分な議論がなされ、国としての方向性が決まるころには、今不妊治療に取り組んでいる夫婦は、子育てという20年プロジェクトに耐えられるだけの体力・経済力を維持できないかもしれません。
子どもが成人するまでの長い期間を考えたとき、妊娠・出産は、早いに越したことはありません。
国内での治療に限界を感じているご夫妻にとって、海外での卵子提供は、現実的な選択肢の一つであると言えます。
弊社では、ハワイ、タイにおける卵子提供をご案内しております。
卵子提供についてご検討されているご夫妻は、まずはお気軽に弊社までお問い合わせください。
