母乳感染のウィルス性白血病が拡大、妊娠中の方は検査を！
おはようございます！
日本人初のママさん宇宙飛行士、山崎直子さんの乗ったスペースシャトルがケネディ宇宙センターに帰還しましたね。直子さんの夢がかなうまでには、直子さんと同じく宇宙を目指していた夫の大地さんが、主夫として家庭を守ってきた支えがあったそうです。離婚の危機もあったとのことですが、陰ながら妻の夢を支えてきた大地さん、きっと万感の思いで直子さんの帰還を迎えたことでしょう。家族に支えられた直子さんの今後のご活躍も楽しみですね。
さて、母乳感染のウィルス性白血病が増えていることが厚生労働省の調査で分かりました。
母乳感染のウイルス性白血病、全国に拡大 検査徹底必要
主に母乳を介して乳児に感染し、九州に多い成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）のウイルス感染者が、関東地方では２０年近くで１．５倍に増えるなど全国に広がっていることが、厚生労働省研究班の調査でわかった。妊婦の感染を調べる血液検査が徹底されていない実態も判明。研究班は、感染の根絶には全国的な検査の徹底が必要との提言をまとめた。
ＡＴＬは母乳や精液に含まれるウイルスで感染する。生涯発症率は約５％と低いが、根治は困難。感染していれば母乳をやめて人工乳にするのが最も効果的とされる。
厚労省の研究班（主任研究者、山口一成・国立感染症研究所客員研究員）は２００６～０７年、献血した１６～６５歳の男女の血液から推計。全国の感染者は１０７万９千人で、１９９０年比で１１万４千人減ったが、首都圏では増えていた。人の移動が原因とみられる。
調査の地域分けの違いで単純に比較はできないが、関東は１９万人で６万２千人増、中国・四国でも増えていた。９０年は九州・沖縄の感染者が全体の５０．９％を占めていたが、今回４５．７％まで低下。関東は１０．８％から１７．７％と増えた。近畿は１７．０％から１５．９％、北陸・東海は６．９％から７．６％だった。
９１年の厚生省（当時）研究班の報告では、発症者は全国で７００人と推定され、２０５０年前後にほぼ根絶するとみられていた。感染者も九州に集中していたことから、厚労省は検査を妊婦健診に加えるかは自治体に委ねていた。検査費用は８５０～１９００円。検査を公費で負担しているのは長崎や鹿児島など一部の県だけだ。しかし、ここ数年、ＡＴＬの死者は年間１１００人前後で推移、発症者が増えている。
そこで厚労省の別の研究班（主任研究者、斎藤滋・富山大教授）が全国１６６８カ所の産科の検査の実施状況を調査（回答率３８．３％）。実施率は全国平均８７．８％で、９９．１％だったＨＩＶ検査に比べ徹底されていなかった。中国（７９．５％）、北海道・東北（８３．３％）、関東（８４．６％）が低く、九州・沖縄でも８７．８％にとどまった。近畿は９２．２％、東海・中部は９３．９％。
研究班は「全国で検査して母子感染予防を検討する時期」と結論づけた。抗体検査で疑陽性が出る確率が高いことから精密な２次検査の必要性と、感染が見つかった妊婦の不安に対処するカウンセリング法を示した。
斎藤教授は「妊婦も医師も関心が低い。すべての妊婦が検査を受け、対策を施せば２
世代で病気を根絶できる」と話す。厚労省母子保健課は「検査の公費負担も含め検討したい」としている。
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成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ） ＨＴＬＶ―１というウイルスの感染が原因で起きる血液のがん。感染から５０年ほどたってから発症する。抗がん剤治療や骨髄移植が行われるが、ウイルスの増殖を抑える効果的な方法がなく根治が難しい。このウイルスは、難病の脊髄（せきずい）症（ＨＡＭ）も引き起こす。感染した母親が４カ月以上母乳で育てた場合の乳児への感染率は１５～２０％とされる。前宮城県知事の浅野史郎さんが昨年６月に緊急入院したことで関心が集まった。
今のところほとんどの都道府県では検査は自費になるようですが、検査費用は８５０～１９００円と比較的安価ですので、授乳中・妊娠中の方はぜひ検査をお受けになることをお勧めします。
